会社概要
ご挨拶
合言葉は「本日入社、本日オープン」
代表取締役
坂本 繁美
この度は、「株式会社アイ建設」のホームページをご覧いただきまして、誠にありがとうございます。
私たちは、お客様一人ひとりの願いを満たせる、本当の意味でご満足いただける住まい探しを提供いたしております。
それは単なる住宅の提供だけではありません。生活環境や周辺地域の状況、物件の性能・品質、さらに資金計画など、住まいに関するあらゆる点の応援をさせていただくことです。そのために、日々多くの情報を収集、分析を行い、迅速なご対応を心がけております。不動産は千差万別。同じものは1つとしてありません。
また、お客様のご希望も十人十色。いろいろな夢を、想い描いていらっしゃることと思います。
いつの時代も、マイホームのご購入は人生の大イベントでございます。そのご検討の際に、お役立ちができましたら、これほど光栄なことはございません。
住まいは「やすらぎの場所であるとともに家族を育てる器」そのものであります。又、大切な資産でもあります。「お客様の理想に合った最適な住まいをご提案する」こと。・・・ そのための私たちです・・・と自負しております。
まずは、お客様のご要望をお聞かせ下さい。「こんな家がほしい」 「最低でもこれくらいの間取りは」 「こんなところに住みたい」 「あんな設備も必要」 「こんな設備も必要」 ・・・・・・・・。
どんなご要望でもかまいません。また、ご質問やご用命の節は、なんなりとお申しつけ下さい。お客様の夢が現実のものとなるよう、全力でお手伝いさせていただきます。
お引渡しの日、 「どうもありがとう」というお言葉とともに、お客様の笑顔を拝見させていただくことが、私たちの一番の喜びです。
尚、ライフプランを立てる上において、「マイホームの購入」とともに「お子様の教育資金」「ご自身の老後資金の蓄え」等も重要となります。 ご希望の方には、お客様の家族構成やご家庭のライフスタイルなどをもとに総合的にご提案することもいたしております。
「本日入社、本日オープン」
これからも、私たちは初心を忘れることなく「お客様主義宣言」を徹底してまいります。
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
企業理念
「仕事を通じて社会に貢献する」
お客様に対して健康で快適な住宅を提供し、また法令を遵守、安全な不動産取り引きを実施することが最優先であります。
その上で雇用機会の場を提供しつつ、また利益を還元し、社会の発展に貢献してまいります。
また、私たち一人一人におきましても人間性の向上に日々努力しています。
結果と致しまして 、微力ではありますが世界万民の不幸を少しでもなくす事にお役に立ちたいと願っております。
社名 | センチュリー21加盟店 (株)アイ建設 |
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所在地 | 〒244-0805 |
最寄り駅 | 横須賀線 東戸塚駅西口 徒歩3分 |
電話 | 045-820-4021(代) |
FAX | 045-820-0024 |
west@aikensetsu.jp | |
営業時間 | 9:15~20:00 (定休日の受付 9:15~18:00) |
定休日 | 毎水曜日、第1・2・3火曜日 |
宅建業免許 | 神奈川県知事(2)第29259号 |
建設業 | 神奈川県知事許可(般-2)第69993号 |
建築士 事務所登録 |
アイ建設設計事務所 神奈川県知事登録 第9670号 |
所属団体 | (公社)全日本不動産協会 (公社)不動産保証協会 (一社)全国住宅産業協会 (公社)首都圏不動産公正取引協議会 (一社)日本ツーバイフォー建築協会 住宅保証機構(株) 横浜商工会議所 |
代表者 | 代表取締役会長 兼 社長 坂本 繁美 (AIグループ会長) |
資本金 | 1億円 |
設立 | 平成15年4月 |
事業内容 | 不動産、売地、一戸建、マンション、仲介、売買、 建売、注文建築、リフォーム |
取引銀行 | りそな銀行、横浜銀行、三菱UFJ銀行 |
業務提携 | 神奈川県警警友会、伊藤忠商事グループ |
センチュリー21の加盟店はすべて独立・自営です。
店舗写真
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)普及に向けた当社の目標
ZEH(ゼッチ)(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、住宅の高断熱化と高効率設備により、快適な室内環境と大幅な省エネルギーを同時に実現した上で、太陽光発電等によってエネルギーを創り、年間に消費する正味(ネット)のエネルギー量が概ねゼロ以下となる住宅です。
経済産業省では、「2020年までにハウスメーカー等の建築する注文戸建住宅の過半数でZEHを実現すること」を目標とし、普及に向けた取り組みを行っており、株式会社アイ建設では、2020年度までの新築一戸建て住宅におけるZEH普及目標を下記のように定めております。
2016年度: 0%
2017年度: 10%
2018年度: 20%
2019年度: 30%
2020年度: 50%